退職後にハローワークに行くなら知らないと損すること

通勤するサラリーマン

初めての離職は知らないことだらけ

会社を退職後、失業保険の手続きにハローワークへ行こうとしているあなた、知らないと損することが結構あることをご存知ですか?

就職難の中やっと掴んだ内定、初めから辞めるつもりで入社する人はいないと思います。

しかし残念ながら辞めることになってしまった場合、退職後のことは誰も教えてくれません。

すでに次の職場が決まっていればいいのですが、何のあてもなく辞めてしまった人は退職後については自己責任です。

辞表を叩きつける男性

たとえば会社を辞めたら親切な会社であれば離職票を発行してくれると思いますが、会社によっては自分から依頼しないと発行してくれないところもあります。

私がこれまで勤務した数々の会社の中で、頼まなくても離職票を発行してくれたところは半分くらいでした。

離職票は失業保険を受ける際や役所で離職証明をするのに必要になるので、次の職場が決まっていない場合は退職時に依頼しておきましょう。

後になってこちらから慌てて催促しても、会社によっては発行手続きに時間がかかり受取りが大幅に遅れる場合もあります。

手続きの際に必要書類がそろっていないと、二度手間になってしまいます。

次のあてがなく、とりあえず失業手続きをしようとしている人は離職票がないと予想以上に各種手続きが遅れてしまうので、ご注意ください。

ハローワークの職員は事務的

離職者・求職者が非常に多いこのご時世、だいたいいつ行ってもハローワークは人で溢れかえっていると思います(^_^;)

特に年度が切り替わる春先(4月)は、失業保険の手続きに来る人がピークになるようです。

ハローワーク

それからいくらハローワークに求職申し込みをしても、自ら相談に行かない限り待っていてもあなた一人のために向こうから親切に世話を焼いてくれるわけではありません。

職員は基本的に、求職者の各種手続きや取り次ぎを淡々と行うだけです。

世の中が平和で職員が暇を持て余しているのでない限り、職員はとても事務的です(笑)
(もちろん中には親身な職員もいるかもしれませんが…)

また、失業保険の手続きをすると最初に受給説明会に参加しなければなりませんが、おそらく受給に関する説明をするだけでそれ以外のことはほとんど触れてこないと思います。

たとえば職業訓練のことやセミナー、失業者に提供している支援制度などです。

職員はそれらに関しての告知にはあまり積極的ではないようで、たいていハローワーク内にある掲示板やパンフレット、ホームページでしか知らせていません。

パンフレット

つまり、そういった情報・制度を見逃すと損してしまうということですね。

ですので特に初めてハローワークに行く方は、わからないことはまず総合受付にいる職員に質問しましょう!

しかし、中にはほとんど利用者がいないサービスもあるようです。

たとえば自分の職歴や希望条件を登録し、条件の合う求人が新たに出たら自宅に郵便で通知が来るというサービスがありました。

転職サイトのスカウトサービスのアナログ版みたいな感じですが、職員に聞いてみたところ、実際に利用している人はほとんどいないと言っていました。

職業訓練等の制度は利用すべき

私自身、初めて失業した時は、とりあえず失業保険を申請することしか知りませんでした。

職業訓練や教育訓練制度のことを知ったのは失業2回目の時で、それもたまたま人から聞いたことがきっかけでした。

職業訓練

そしてさっそくその制度について自分で調べ、教育訓練給付金制度が利用できる社会人向けのスクールに約1年間通いました。

スクールの見学にも何校か行ったのですが、スクールカウンセラーから自分の希望する業界の動向も教えてもらったりして勉強にもなり、何より「前向き」になれました☆

特定の業界についての動向は、業界に精通している機関で聞くのが一番ですね。

私も利用したのですが、スクール・講座探しはケイコとマナブ.netがおすすめです。

資料請求や無料で体験できる一回完結・体験レッスンに行ってみるのもいいですよ☆

その後学習も順調に進み、スクールの指定する条件をクリアしてハローワークへ申請したら、失業保険とは別に20万円の給付金(※当時の上限金額)まで受給できました。

万歳をして喜ぶ男性

制度を知らなかったら、おそらくまた前回の失業時と同じ結果をたどったと思います。

これを知っているのと知らないのとでは大きな差がありますよね!

これはあくまで私が選択した方法ですが、他にもいろいろ方法はあります。

たとえばハローワークが実施している職業訓練なら、失業給付を受けながら受講料や交通費などの手当ても出るようです。

しかし職業訓練は、訓練によって始まる時期や定員が決まっているため、必ずしも自分の希望通りにはいかないかもしれません。

とにかく退職後は、知らないと損することが多いということだけは言えると思います。

自分で積極的に調べたりハローワークで質問したりして、利用できるものは利用しましょう!

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